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「わが国を米があふれる国に」田植えの時期、労働新聞が呼びかけ

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 朝鮮で、5月中旬から本格的な田植えの時期に入った。

 労働新聞は5月11日付1面に社説を掲載して、田植えを適切な時期に質的に終え穀物生産の突破口を切り開き、「わが国を必ず米があふれる国にしなければならない」と呼び掛けた。同紙はこれを契機に田植えをはじめとする農村のニュースを連日伝えている。

 米国の制裁と圧力を無力にする正面突破戦を展開する朝鮮で、「農業戦線は正面突破戦の主打撃前方」と位置付けられている。「農業を発展させ食料を自給自足するだけで、敵対勢力の圧殺策動の中でも、われわれ式の社会主義はびくともせず、革命と建設を思い通りに大胆に進めて行くことができる」(労働新聞5月19日付)ためだ。

 朝鮮のマスコミ報道によれば、今年は例年より気温が少し低めで、苗作りから田植えの時期まで地方の条件に合わせて工夫しており、問題はなく、順調に田植えが行われている。

 米国と追従する国連機関、韓国は田植えが始まる前から、朝鮮は今年も凶作で食糧不足になることが予想されるなどと、ずいぶん気が早いプロパガンダを行っているが、滑稽と言わざるを得ない。

 順川リン肥料工場の竣工(5.1)、有数の穀倉地帯である黄海南道で大規模灌漑水路が完成(5.22)するなど、肥料、農業資材の自力更生に加え、機械化、水利施設などのインフラ整備も大きく進んでいる。

 農業生産を大幅に向上させる条件が整っており、労働新聞が指摘する「食料の自給自足」、「コメがあふれる国」は目の前の目標だ。(了)

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